食事療養のサポートを現場から発信

行動変容の難しさ 食事療法と自粛

こんにちは、カスタマーセンター管理栄養士の島田です。

自粛が続いていますが、3密を避ける取り組みが、進んでいるところ・なかなか8割削減には到達できそうにないところなど、様々ですね。どこかが閑散となるとどこかが密になっていて、もともと人口密度の高い東京・関東圏は取り組み効果が見えてくるには時間がかかりそうです。

【行動変容】という言葉。自粛をお願いするにあたり、毎日・何度も耳にするようになりました。

しかし、食事療法の分野ではよく耳にする言葉です。そして、それがとても難しいということを長年食事療法をサポートしている管理栄養士の我々は理解していますが、今回のように国民(または全世界の人)全員にそれを実践してもらうことの難しさをまざまざと感じます。

行動変容ができる人・できない人に違いってなんなのでしょうか、どうしたら変われるのでしょうか?難問です。

一般的に、行動変容には5つの段階があるといわれています

1.無関心期 2.関心期 3.準備期 4.実行期 5.維持期

詳しくは、下記参照ください。

https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/exercise/s-07-001.html

多くの方がコロナに対しては2の関心期以上なのではないかと思いますが、実際に不要不急の外出をしてしまって公園などで遊んでしまうのは3には到達できていない行動なのでしょう。

5.維持期を高度なレベルで実践されているはずの医療スタッフでも感染してしまうウイルスです。社会全体でより一層の行動変容を実践する必要がありますね。

ちなみに、行動変容を促す方法として、罰や罰則・強制はあまり効果がないというエビデンスもあります。

そのエビデンスに基づくと営業自粛をお願いしても、自粛しない業者を公表することは、行動変容としては効果がないのかもしれません。じゃあどうしたらいいのか、食事療法を継続してもらうためのアプローチを様々な方法で実践している自身としてはポイントは3つ(1.実践しやすい環境つくり、2.効果の見える化、3.コミュニティーの形成)だと思っています。

食生活だけでなく、社会生活全般の行動変容を促す効果的な方法というのは残念ながらこうすればいいというのは見えづらいのかもしれまん。しかしながら、2週間ごとに成績発表される(感染者の増減=行動変容の効果、死亡者の増減=医療崩壊というなら)ので見える化はしやすいですね。1.は政治の役割だとすると、3は個々人が果たせる役割のように感じます。引き続き、3蜜を避け社会崩壊を防いでいきましょう!

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はーと&はあと 管理栄養士 島田天心

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